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従来の方式について

従来の方式について

従来の方式2.jpg 建築主からみて
誰が工事をしているのか分からない。
実際に工事をする業者を選べない。
二重の経費、マージンを払っていることになる。
(金額が高くなる)
原価が不透明である。(高く買う事にならないか不安)
住宅会社以下はブラックボックスとなっていて透明性が低い。

孫請から見て
お客様の顔が見えない為、やりがいが湧きにくい。

メリットとしては
建築主は、元請住宅会社の選定作業をすれば、後はお任せでも比較的簡単に作業が進んで行き、家が建つことになる。
計画から完成までの期間が比較的短い。

日本の住宅産業会の一般的仕組み

日本の住宅建築価格は欧米に比べて非常に高いと言われています。その一因には、多重下請構造という日本独特の建設システムがあげられます。通常家造りは「建築主」と「住宅会社」との1対1の請負契約で建物が出来上がるのですが、その中は結構複雑です。
もう少し深く考えて見ましょう。

本当は誰が工事をしているのでしょうか?

一般的住宅会社では、施工を担当する下請会社を持っています。建築主と請負契約を結んだ住宅会社は、その下請会社に対して自分の経費、マージンを差し引いた金額で工事を発注します。その下請会社の社員が実際に工事作業をするかというと、そうではありません。実際に工事をするのは、皆さまおなじみの大工さんや、左官屋さんたちなのです。
この方たちを「専門工事会社」というのですが1件の家造りに約20社の専門工事会社が参加します。彼らは最初の住宅会社から見ると孫請という関係になり、当然下請会社の経費を差し引いた金額で下請会社から発注されます。

誰がお金を払っているのでしょうか?

その工事に係わるお金の支払いは、全て建築主なのですが、実際工事をした専門会社にとっては、元請又はその下請会社から代金が支払われることになります。専門工事会社にとっての依頼主は下請会社の社長さんなのです。(このときの専門工事会社はどちらを向いて仕事をすればよいか悩ましい場合もあるのでは・・・)

従来方式の問題点はお金だけではないのでは?

日本の商取引の慣例上、正当な経費が金額にあらわしにくい中、一概にこの仕組みが不適切とは言えないかもしれません。
ただ、孫請専門工事会社への発注金額があまり低価格になった場合、手抜き工事になりかねません。それに気付いた下請(元請)会社も自らの発注金額に問題がある訳なので、その専門工事会社に対して強く工事是正を求めにくくなります。


これらの問題を解決する方法、オープンシステムとは?